氷河期世代がブラック企業でアーリーリタイアに挑む

氷河期世代の42歳。血を吐く思いで貯金してアーリーリタイアするのが目標です。蓄財方針は専守防衛。

FIREムーブメントを日本の指数で再計算

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下記記事の続きです。

 

 アメリカのミレニアム世代が一大旋風を巻き起こしているアメリカ版早期退職活動「FIREムーブメント」が日本でも通用するかの検証をしていきたいと思います。

目次

 

前回のおさらい:FIREムーブメントの概要

 

FIREムーブメントでは下記の戦略を立てて早期退職に臨みます。

 

  1. リタイア後の年間消費額を決める(例:240万円)
  2. その240万円を4%で割る (= 例 6,000万円) いわゆる4%ルール
  3. 6,000万円を貯金
  4. 早期リタイアを決行。75%を株式に、残り25%を債券に投資
  5. そうすれば30年以内に資金が枯渇する確率は0~2%なのでOK 
  6. この根拠はとある経済論文であり、下表の赤囲みが早期リタイア成功確率

 

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この論文では1926年~1997年のS&P500指数による利回りと米国債の金利を採用しています。

すなわち1926年から1997年の間ならば、どの年のどの月にリタイアしても、株75%と債券25%の投資を始めていれば30年間は資金が枯渇せず暮らせた、ということを示します。

仮に株を100%にしていたら、「投資を始めるべきではなかった月が期間内に2%ほどあった」という意味になります。

この戦略はかなり攻撃的で楽観的な感じがするので、まずは日本市場の数値を用いて再計算することとしました。

 

日本に置き換えた試算結果

1. 置き換えたデータ

  • S&P500 → 日経平均
  • 米国債 → 日本10年国債(国債未発行の1965年以前の利回りは6.86%(1966年)とする)
  • 解析期間 : 1951年5月~2019年11月
  • インフレ率 : 消費者物価指数(総合)

  

2. 目標リタイア期間

早期リタイアブログなので、目標リタイア期間は長めに20・30・40年間の3パターンとしました。

例えば40年間で計算する場合、1951年5月~1991年4月、 1951年6月~1991年5月・・・と1カ月ずつずらしながら逃げ切り成否を全て判定し、(成功した月数)/(試算した総月数)が成功確率となります。すなわち、最も新しい試算区間は40年目標の場合1979年12月~2019年11月となります。

過去のデータから確率を割り出すのでどうしても古いものが入るのですが、この点は後で考察します。

 

3. 試算結果

試算した結果です。

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4%ルール、株式75%・国債25%で30年間リタイアする場合、

 

逃げ切り成功確率90%

 

という結果となりました。100%ではないにせよ、まずまずの結果です。

しかしこれをうのみにしてはいけません。考察が必要です。

本当の結論は全然違ってくるというところまで説明させてください。

 

分析結果を詳しく見ていると、

  • 日本特有の事情(失われた30年の存在)

によりこの「株75%債券25%」は最適とは程遠い投資だということがわかりました。

 

 続きます


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